転職活動には、想像以上に多くの準備が必要です。とくに在職中に転職活動を進める場合は、限られた時間の中で現在の仕事と両立させていかなければなりません。
「とりあえず求人サイトを眺めてみる」「気になる求人があったら応募してみる」というように、計画を立てずになんとなく転職活動をスタートさせてしまう方も少なくありません。しかし、転職活動の成否を大きく左右するのは、計画を立てて効率的に動けるかどうかです。
そのためにはまず、転職活動全体のスケジュールを把握しておくことが欠かせません。「いつまでに何をするか」が見えているだけで活動全体にメリハリが生まれ、後悔のない転職につながります。
この記事では、転職活動を6つのステップに分解し、それぞれの段階で何をすべきか、どのくらいの期間を見込んでおけばよいかを具体的に解説します。
転職活動の全体スケジュールをまず把握する
転職活動は、大きく次の6つのステップに分けることができます。
- STEP1:転職時期を決める
- STEP2:自己分析をする
- STEP3:情報収集をする
- STEP4:履歴書・職務経歴書を作成する
- STEP5:応募・面接をする
- STEP6:引き継ぎ・退職をする
一般的に、転職活動を始めてから内定を得て実際に入社するまでには、3カ月〜半年ほどかかると言われています。これはあくまで目安であり、業種・職種・応募社数・スキルによって前後します。在職中に転職活動を行う場合は、通常業務と並行して各ステップを進める必要があるため、それぞれの段階で計画的に時間を確保することが大切です。
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LINEを友だち追加するSTEP1:転職時期を決める
逆算スケジュールの立て方
まず「新しい職場にいつ頃入社したいか」という目標時期を決め、そこから逆算して転職計画を立てましょう。
- 目標:〇月に入社したい
- 逆算:入社の1カ月前までに退職手続き・引き継ぎを完了させる
- 逆算:入社の2〜3カ月前までに内定を得ておく
- 逆算:入社の3〜4カ月前から応募・面接を開始する
- 逆算:入社の4〜5カ月前までに自己分析・情報収集を終える
「何月には書類を作成する」「この日までに面接を受ける」というように具体的な目標を立てておくことで、メリハリのある行動計画になります。目標を定めないまま「なんとなく」転職活動を続けてしまうと、活動がいつまでも長引いてしまうリスクがあります。
在職中の転職は「時期への配慮」が重要
在職中に転職活動を行う場合は、現在の仕事と並行して進める必要があるため、時期の設定はより慎重に行いましょう。とくに注意したいのが、退職の時期が現職の繁忙期と重なってしまうケースです。繁忙期に退職・引き継ぎの手続きが重なると、職場に大きな迷惑をかけてしまう可能性があります。
すべてを会社の都合に合わせる必要はありませんが、こうした気遣いを忘れないことが、円満退職や良好な関係を保ったままの転職につながります。業界・職種によっては繁忙期が明確に決まっていることも多いため、事前に自分の職場の繁忙期を把握したうえで退職時期を検討しておきましょう。
STEP2:自己分析をする
転職活動における自己分析は、成功への最も重要な土台です。ここでは特に重要な2つのポイントを解説します。
退職理由を明確にする
現職への不満、スキルアップへの意欲など、退職を考える理由は人それぞれです。まずは「なぜ退職を考えたのか」を紙に書き出してみましょう。
このとき大切なのは、「残業が多い」「休みが取りづらい」といったマイナスの理由を挙げるだけで終わらせないことです。「これからこうしたい」という、働く意欲につながる前向きな思考に切り替えることが重要です。退職理由を明確にすることで「なりたい自分」の姿が見えてきて、転職が本当に自分にとって最善の選択かどうかを判断する材料にもなります。
「辞めたい」という衝動のまま行動するのではなく、一度冷静になって気持ちを整理してみましょう。案外、転職しなくても解決できる問題であるケースもあります。一度辞めた会社に戻ることは難しいため、取り返しのつかない決断をする前に、自分自身とじっくり向き合うことが大切です。
キャリア・スキルを整理する
中途採用市場では即戦力となる人材を求める企業が多く、熱意だけでなく、これまでの経験や能力が重視されるケースがほとんどです。まずは自分のこれまでのキャリア・スキルを整理してみましょう。現職とまったく異なる業種への転職であっても、社会人としてのこれまでの経験は必ず武器になります。
これまでの仕事上のエピソードを思い返し、自分の強みを発見する作業を丁寧に行いましょう。自己分析を通じて社会人としての自分の価値を明確にし、「売り込むポイント」を見つけておくことで、その後の仕事探し・応募書類作成・面接がすべてスムーズに進むようになります。
STEP3:情報収集をする
転職活動の「軸」を決める
転職の方向性が定まったら、情報収集の段階に入ります。ただし、やみくもに求人情報を集める前に、転職活動における「軸」を決めておくことが非常に重要です。仕事内容・待遇・給料・勤務地・休日など条件をたくさん設定してしまうと、自分にとって一番大切な要素がわからなくなってしまいます。
- 自分が仕事に求める条件をすべて書き出す
- それぞれの条件に優先順位をつける
- その中でも「絶対に譲れないもの」を2〜3つに絞り込む
- 絞り込んだ条件を「転職活動の軸」として設定する
仕事に求めるものを明確にすることで、求人選びの判断基準がぶれなくなり、効率的な転職活動につながります。
情報収集の主な方法
軸が決まったら、企業ホームページ・求人サイト・転職エージェントなどを活用して情報を集め、比較検討していきます。
- 求人サイト:幅広い求人を自分のペースで検索できる。スマートフォンでも手軽に閲覧できる
- 転職エージェント:担当者が希望に合う求人を紹介し、書類添削や面接対策までサポートしてくれる
- 企業の採用ホームページ・SNS:企業の雰囲気や社員の声を直接確認できる
- ハローワーク:地域密着の求人が豊富で、無料で職業相談もできる
- 職場見学・カジュアル面談:入社前に実際の職場の雰囲気を確認できる機会が増えている
企業によっては、職場見学や社員への質問の機会を設けてくれる場合もあります。わからないことをそのままにせず、積極的に相談・確認する姿勢が、入社後のミスマッチを防ぐカギになります。
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STEP4:履歴書・職務経歴書を作成する
応募する企業が決まったら、いよいよ応募書類を作成する段階です。転職活動では「履歴書」と「職務経歴書」の2種類の書類が必要になることが一般的です。
履歴書と職務経歴書の違い
- 履歴書:記入フォーマットがある程度決まっている。氏名・学歴・職歴など基本的なプロフィールを記入する
- 職務経歴書:決まった形式がないことが多い。A4用紙1〜2枚程度で、具体的な業務経験やスキルを自由に記入する
履歴書・職務経歴書は、STEP2の自己分析や応募先企業についての情報収集がきちんとできていれば、スムーズに作成できます。応募先の企業がどんな人材を求めているかを理解したうえで、自分の強みをどう表現すればアピールにつながるかを考えながら作成しましょう。
書類作成にかかる時間の目安
書類作成は、1社ごとにゼロから作るのではなく、「基本のフォーマット」を作っておき、応募先ごとに志望動機・自己PRの部分を調整する方法が効率的です。初めて職務経歴書を作成する場合は、下書き・見直しを含めて数時間〜1日程度かかることを想定しておきましょう。2社目以降は基本フォーマットを流用できるため、より短時間で作成できるようになります。
STEP5:応募・面接をする
何社くらい応募すればいいか
応募から面接、内定までには1〜2カ月ほどかかる場合があります。1社だけに絞らず、いくつかの企業をまとめて応募しておくと、選考が並行して進むため効率的です。「本命の1社だけに絞って応募する」という方法は、その企業が不採用だった場合に振り出しに戻ってしまうリスクがあります。
不採用になっても落ち込みすぎず、「その経験を次の応募に向けたブラッシュアップに活かす」という気持ちで臨むことが大切です。面接での受け答えや書類の内容を振り返り、次の選考に活かしましょう。
面接対策のポイント
面接では、応募書類の内容をもとに質問をされることがほとんどです。履歴書・職務経歴書に書いた内容はきちんと覚えておきましょう。書類の内容と面接での回答に食い違いがあると、印象を大きく損ねてしまいます。
- 提出した履歴書・職務経歴書のコピーを手元に残しておき、面接前に見返す
- 志望動機・自己PR・退職理由への回答を、大筋だけ決めて準備しておく
- 「何か質問はありますか」という逆質問に備えて、1〜2個の質問を用意しておく
ずるずると転職活動を長引かせないためにも、しっかりとした事前準備をして本番に臨むことが重要です。
STEP6:引き継ぎ・退職をする
入社日・退職日の決め方
内定が決まったら、転職先企業への入社日と、現職の退職日を決定します。会社によっては退職交渉が長引いてしまう場合もあるため、転職先企業・現職の会社双方に迷惑をかけないよう注意深く調整することが大切です。
一般的には、退職の意思表示は退職希望日の1〜2カ月前までに行うことが望ましいとされています。会社の就業規則で「退職〇カ月前までに申し出ること」と定められている場合は、その規定を確認しましょう。
引き継ぎのスケジュール
退職が決まったら、これまで自分が携わっていた仕事を誰かに引き継がなくてはなりません。引き継ぎ作業にかかる時間も、転職計画のうちにあらかじめ組み込んでおくことが重要です。
- 担当業務の一覧・マニュアルの作成
- 進行中の案件・プロジェクトの状況整理
- 取引先・関係者への挨拶・引き継ぎの連絡
- 後任者への直接の説明・質疑応答の時間確保
引き継ぎが不十分なまま退職してしまうと、後任者や職場に大きな負担をかけてしまうだけでなく、円満退職とはいえない形になってしまう可能性があります。余裕を持ったスケジュールで、丁寧な引き継ぎを心がけましょう。
転職スケジュールのモデルケース(3カ月〜半年)
これまでのステップを踏まえて、在職中に転職活動を行う場合の標準的なモデルケースを確認しておきましょう。
- 1カ月目:自己分析(退職理由の整理・キャリアの棚卸し)、転職の軸決め
- 2カ月目:情報収集、求人比較、履歴書・職務経歴書の作成
- 3〜4カ月目:応募・書類選考・面接(複数社並行)
- 4〜5カ月目:内定、退職交渉、入社日・退職日の調整
- 5〜6カ月目:業務の引き継ぎ、退職手続き、新しい職場への入社
もちろんこれはあくまで一般的な目安であり、応募のタイミング・選考のスピード・業界の状況によって前後します。自分の場合はどのくらいの期間を見込んでおくべきかを考える参考にしてください。
よくある質問
Q. 転職活動はどのくらいの期間で終わらせるべきですか?
A. 一般的には3カ月〜半年が目安とされています。ただし、期間を意識しすぎて焦って転職先を決めてしまうと、ミスマッチのリスクが高まります。逆に期間の目安を設けずにだらだらと続けてしまうと、モチベーションが下がりやすくなります。「〇月までに内定を得る」という目標を設定したうえで、質を落とさずに計画的に進めることが理想です。
Q. 在職中の転職活動と現在の仕事、どう両立すればいいですか?
A. 面接や書類作成などは、有給休暇・休日・就業時間外を活用して進めるのが一般的です。特に面接は平日の日中に設定されることが多いため、有給休暇の計画的な取得が重要になります。転職エージェントを利用すると、企業との面接日程調整を代行してもらえるため、在職中の負担を軽減できます。
Q. 何社くらい応募するのが理想ですか?
A. 明確な正解はありませんが、選考を並行して進めるためにも、複数社(目安として5〜10社程度)への応募を検討することをおすすめします。1社だけに絞ると、不採用だった場合にゼロから活動をやり直すことになり、時間のロスが大きくなります。ただし応募数を増やしすぎて1社ごとの準備が疎かにならないよう、バランスを意識しましょう。
Q. 退職の意思はいつ伝えればいいですか?
A. 一般的には退職希望日の1〜2カ月前までに伝えることが望ましいとされています。会社の就業規則で退職の申し出時期が定められている場合は、その規定に従いましょう。繁忙期を避け、引き継ぎ期間を十分に確保するという観点からも、余裕を持って早めに伝えることをおすすめします。
まとめ
- 転職活動は①転職時期を決める②自己分析③情報収集④書類作成⑤応募・面接⑥引き継ぎ・退職の6ステップで進める
- 転職活動全体は3カ月〜半年が一般的な目安。目標時期から逆算してスケジュールを立てることが重要
- 在職中の転職活動は、退職時期が繁忙期と重ならないよう配慮することが円満退職につながる
- 自己分析では退職理由を前向きな言葉に転換することと、キャリア・スキルの棚卸しが重要
- 情報収集では転職活動の「軸」を明確にすることで、求人選びの判断基準がぶれなくなる
- 書類作成は履歴書と職務経歴書の違いを理解し、自己分析・企業研究をベースにスムーズに仕上げる
- 応募・面接は複数社への並行応募が効率的。不採用は経験として次に活かす姿勢が大切
- 引き継ぎ・退職では入社日・退職日の調整と引き継ぎ作業の時間確保を計画に組み込んでおく
- 計画を立てず「なんとなく」転職活動を続けても、よい結果には結びつきにくい。逆算スケジュールでムダのない行動を心がけよう
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