退職スケジュールの立て方

退職準備はいつから?退職日から逆算スケジュール

仕事を辞めたいと思うきっかけは人それぞれです。

人間関係、仕事内容への悩みやキャリアアップ、明日にでも辞めたい!という理由がある方もいらっしゃるでしょう。しかし、衝動的に辞めてしまうのはちょっと待ってください。今一度冷静になって、本当に辞めてもよいのかじっくり考えてみましょう。

それに、退職するにも相応の手続きが必要です。余裕をもって準備しておかないと、希望日に退職できないかもしれません。

そこで今回は希望通りの退職を実現するために、退職日から逆算した退職スケジュールの立て方をご紹介します。

 

退職日から逆算!スケジュール

  1. 転職活動をはじめる
  2. 退職を相談・交渉する
  3. 退職願(退職届)を提出する
  4. 引き継ぎをする
  5. 退職する

1、転職活動をはじめる

転職活動をはじめる

退職を意識したら、まずは転職活動をはじめてみましょう。

転職サイトに登録したり転職エージェントに相談したり、まずは行動を開始することが大切です。

転職活動は、在職中にする場合と退職した後にする場合の2パターンがあります。自分が動きやすい方法でよいですが、特にこだわりがないのであれば、在職中に転職活動をすることをおすすめします。

いつ頃に退職する、という時期を決めているのであれば、遅くとも3ヶ月前には動き出しましょう。

在職中に転職活動をするメリット

◆自分の市場価値を知ることができる

転職活動をはじめると、今まで関わってこなかった企業で働く人と出会うことができます。

様々な企業の採用担当者と話すことで、現在の職場で培った能力や活かしきれなかった自分の強みを別の視点から評価される機会が増えていきます。

別の環境にいる人物からの評価によって、ひとつの企業に勤めているだけではわからない、社会にとっての自分の価値を知ることができるのです。

◆現状を客観的に分析できる

お給料をはじめとした現在の待遇に不満がある場合は、他の企業がうらやましくなってしまうものです。ひとつ注意したいのは、転職をすれば必ず待遇が改善されるわけではないということです。

企業によっては年齢や経験・資格の有無によって待遇に違いが生じることがあります。条件によっては転職することで更に待遇が悪くなってしまうことも少なくありません。

そういった意味では、在職中に転職活動をしておくことで、衝動的に退職して後悔することを防ぐこともできます。様々な企業の条件を見て、本当に退職してよいのかしっかりと考えましょう。

◆面倒な手続きをしなくてすむ

退職すると、社員として加入していた健康保険と厚生年金保険が途切れ、使えなくなってしまいます。新たに加入し直すまでは無保険となり、様々な不都合が生じます。ここでは健康保険を取り上げて説明してみます。

健康保険は、退職した翌日から使えなくなってしまいます。転職先ですぐに加入できる場合は気にしなくてよいですが、日本には、国民は何かしらの健康保険に加入しなければならないという義務があります。そのため、退職から次の職に就くまでに期間があく場合はすぐに再加入の手続きをしなければなりません。

例えば、社員として加入していた健康保険を継続する場合は、退職日の翌日から20日以内に手続きをする必要があります。延長期間は2年で、費用は今まで会社が負担してくれていたものまで支払う必要があるので、必然的に保険料は上がってしまいます。

手続きの手間はもちろん、負担金額の面でも、極力次のお仕事が決まった状態で退職した方がよさそうですね。

2、退職を相談・交渉する

退職時期の相談

退職の届け出は法律では2週間前までに行えばよいことになっていますが、手続きや引き継ぎのことを考えて、退職日の1~2ヶ月前には意思表示を行っておくべきでしょう。

退職の相談は、直属の上司に直接行いましょう。同僚や他部署の上司などにほのめかしていると交渉がこじれてしまうことがあるので、退職が決まるまで極力周囲には話さないようにすべきです。

相談の席では退職の意思と希望の退職日を伝えます。上司と話し合って退職日を正式に決定し、退職までの手続きや引き継ぎについての指示を仰ぎましょう。

退職の意思を伝えると、引き留め交渉をかけられる場合があります。環境や待遇の改善を持ち出されることが多いですが、受け入れて退職をとりやめてもあまりよいことにはなりません。一度退職を申し出た手前、会社にいづらくなることは想像できますよね。退職すると決めたなら、強い気持ちで臨むようにしましょう。

3、退職願(退職届)を提出する

退職が決まったら退職願(退職届)を準備しましょう。これは退職の1ヶ月前~2週間前に提出します。

一般的に「退職願」は自己都合、「退職届」は会社都合での退職の場合に使われます。形式や書き方などは就業規則を確認しましょう。規定がない場合は、縦書きの便箋に手書きで書くのが一般的です。

4、引き継ぎをする

退職時期の引き継ぎ

退職が決まったら、自分が担当している業務を他の社員に引き継ぐことになります。引き継ぎに必要な期間は携わっている仕事の量や重要度によって異なりますが、退職日の3日前には終えられるようなスケジュールを立てておくと、余裕をもって業務を遂行できますよ。

一般的には、退職が社内に周知されてから動き出すことになりますが、準備できることはしておいた方がよいでしょう。複雑な仕事を引き継ぐ場合はマニュアルを作成したり、誰にどの仕事を引き継ぐのかをまとめたりしておくとスムーズです。

引き継ぎ業務は想像以上にばたばたしてしまうものです。その時になって焦らないようにしっかり準備をしておきましょう。

5、退職する

いよいよ退職です。

会社に返還するものや手続きすべきものを忘れていないか、きちんと確認しましょう。

退職日には今までお世話になった上司や同僚に感謝を伝え、円満退職になるように努めることが大切です。

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退職を相談する前にチェック!

退職手続きをする前に確認

退職には最短でも2~3ヶ月の準備が必要なことがわかりましたね。

準備にかかる時間を逆算して退職時期を決めるのですが、その際に気をつけたいポイントをいくつかご紹介します。

有給休暇は何日残ってる?

まず確認したいのが有給休暇です。

入社して6ヶ月以上が経過している場合、有給休暇が与えられているはずです。退職を決めたら、有給休暇が何日残っているか確認しましょう。

引き継ぎが始まってしまうと、有給休暇を消化するのは難しくなります。また、有給休暇取得は労働者の権利とはいえ、退職間際になって長期的に休むのは迷惑になりかねませんし、会社によっては取得できないこともあります。

最大限に有給休暇を利用できるよう、はやい段階から少しずつ消化しておきましょう。

ボーナス・決算賞与の取得時期は?

ボーナスや決算賞与は、支給日に会社に在籍していることが支給の条件になっていることがほとんどです。せっかくこれまで頑張ってきたのですから、その対価はしっかりいただきたいものです。

ボーナスに関する規定は就業規則に記載してあるのでまずはそちらを確認しましょう。査定期間と支給の条件を確認し、支給時に在籍できるように調整しましょう。

しかし、転職先が決まっている場合はボーナスを理由にしてむやみに入社時期をずらすのはやめましょう。また、ボーナス支給後すぐに退職の相談をするのも印象がよくないですよね。最後の最後に社内での居心地が悪くならないようにタイミングには十分注意しましょう。

退職にも時間がかかる

退職の手続きや退職日から逆算したスケジュールの立て方をご紹介しました。「明日退職します!」は通用しないことがわかりましたね。

希望通りに退職するには、時間を逆算してきちんとスケジュールを立てることが大切です。特に、在職中に転職活動をして内定をもらった場合には決められた入社日を守らなくてはなりません。

入社日は無理な日程にせず、2~3ヶ月後としておくと安心です。転職先に事情を説明し、交渉しましょう。

また、退職する際に気をつけたいのは今まで一緒に仕事をしてきた社員との関係です。慌てて引き継ぎがうまくいかず、迷惑をかけてしまわないように注意しましょう

自分が抱えている仕事や社内の雰囲気をよく見てスケジュールを立てることができれば、円満退職に繋がります。

 

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